和書 1099152 (244)
日本企業の人事改革―人事データによる成果主義の検証
販売元： 東洋経済新報社
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日本企業の賃金と雇用―年俸制と企業間人材配置
販売元： 中央経済社
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日本企業の「副」の研究―補佐・代行・支援…
販売元： 白桃書房
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日本経営品質賞とは何か〈1999年度版〉
販売元： 生産性出版
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日本経営品質賞とは何か〈2000年度版〉
販売元： 生産性出版
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日本再生 モノづくり企業のイノベーション―MOT(技術経営)時代へのシナリオ
販売元： 生産性出版
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日本のコストマネジメント―日本企業のコスト構造をいかに変えるか
販売元： 同文舘出版
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管理会計の本というと理論的な説明が多い中、この本では実務事例を全面に出している。それでいて事例の紹介にとどまらず各章ごとの体系化に成功している。 論文集のアンソロジーなので、各分野の専門家が独自の視点で実務事例を説明、体系化している。この点すべてＡＢＣとか標準原価計算で説明しようというような無理な点はない。 研究管理、物流管理など従来あまり管理会計では取上げられなかったトピックスも意欲的に取組んでいる。 しかし、圧巻はやはり製造改善の３章であろう。とくに門田先生の章ではダイハツの事例を用いた体系的説明が見られみごとである。
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日本の雇用システム―その普遍性と強み
販売元： 東洋経済新報社
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日本の人事査定 (MINERVA人文・社会科学叢書)
販売元： ミネルヴァ書房
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日本の人事部・アメリカの人事部―日本企業のコーポレート・ガバナンスと雇用関係
販売元： 東洋経済新報社
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人事部がどのような機能を、どのような方法で、どこまで（どの程度の権限の強さをもって）果たしているか、ということが、理論（戦略論、組織論、コーポレートガバナンス論）、歴史（人事管理の歴史）、事例（日米５社ずつ）、アンケート調査、の各側面から扱われている。
これまで日本での人事改革の議論は、人事制度すなわち人事に関わる基準やルールの話ばかりだった。それは人事部が各種の人事権を持つということが自明であったから。人事部が人事に関して方針を出し、人事を行う、ということを前提に、その内容を議論してきたのである。しかし、人事部が全く力を持たないとしたら？現場から「自分達で採用して育成して給料を決めているんだから何も介入してくれるな」と言ってきたとしたら？・・・現に歴史的にはそのような時代もあったのである。そこから出発して、人事部の機能及び権限がどのように確立していったのか？それはどのような歴史的な変遷を経たのか？・・・ということがフォローされている。
興味深いのは、「市場vs.国家」の議論と、「小さな人事部vs.大きな人事部」の議論はパラレルであるということである。現に、政府が規制を強めた時に人事部が大きくなったことがわかる。よく俗説で、経営企画系や財務系の役員と、人事系の役員とは、仲が悪いというようなことを言うが、それが何故か、ということも本書を読むと説明できるようになる。
以上のように、人事制度論よりも上位の視点から、そもそも人事部はいかなる正当性／合理性に基づいて、どのような手段で、人事に関する影響力を行使しているのか／行使してきたのか、ということを論じているのがこの本であり、「成果主義」の議論を不毛と感じた時にはこのような一つ上位の視点に立つことは必須だと思う。翻訳なので少々読みにくいところもあるが、しかしきちんと訳してあるようだし、内容はしっかりとした論文にもなっているものなので、標準教科書とまでいかなくても、そこらのビジネス書とはレベルが違う。