和書 492048 (212)

インターネット時代の数量経済分析法―基礎からニューフロンティアまで

インターネットで日本経済入門

インターネットの経済学

それは、逆にいえば、このインターネット経済学と言われる分野が、経済学にとって如何に興味深い問題であるかということの裏返しでもある。

おそらくこのような興味からであろう、経済学が直面した課題について、コロンビア大学の客員研究員である著者が、米国の著名な経済学者10人にインタビューしたものが本書である。

ミルトン・フリードマン、ボール・デビット、レスター・サロー、ケネス・アローと実に早々たるメンバーとのIT経済学を巡る討議は興味がつきない。

新古典派の重鎮であるフリードマンはITの広範な広がりは、徴税を困難にさせ、政府の権限を縮小するから大歓迎であると、流石古典派の理論を展開する。

それぞれの経済学者の見解が、それぞれの、今までの経済理論を反映したものであって面白い。

結論を求めた書ではないが、何となくインターネット経済学の容貌が浮き出て来る。

インターネット不況

本書においてマンデル氏は、ニュー・エコノミーが米国の経済フローを全く変貌せしめたと主張する。マンデル氏の主張する、オールド・エコノミーとニュー・エコノミーを画するものは何か。単純に言えば、「リスクマネー」の存在。ニュー・エコノミーはリスクマネーの広がりと一緒になって成長してきた。もちろんオールド・エコノミーにおいても、株式市場などからの資金獲得はあった。しかしいわゆるドット・コム企業のように、リスクマネー市場と企業の存立が完全に一体になることはなかった。

ニュー・エコノミーを、このように分析した上で、マンデル氏はニュー・エコノミーを擁護する。インターネット不況の中、このニュー・エコノミーを擁護することが経済政策として重要だとする。文末においても氏は、「われわれの子孫に対するわれわれの義務は、リスクを取ることであり、その境界を広げることであり」と語る。見ようによってはやや古めかしくもある「フロンティア・スピリット」の発露と受け取ることができよう。

本書はこのような氏の信念に基づき、ニュー・エコノミーのもたらす不況に対して如何にに対処すべきかをまとめたものだ。私自身、マンデル氏の言うニュー・エコノミーを擁護する必要性は全く感じないのだが、それでも本書は非常に興味深い１冊ではある。

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